活躍できるITエンジニアに
本当に必要なスキルとは?
- 支援実績社数13,000社以上
- 研修満足度97.6%以上
IT企業にとって「活躍できるITエンジニア」への成長は、企業の成長とイコールです。
活躍できるITエンジニアに必要なスキルにはどのようなものがあるでしょうか?
また、どのようにしたらITエンジニアを適切に育成できるでしょうか?
人材育成支援社数13,000社以上、経験豊富なコンサルタントを有する当社が、育成にあたっての1つの解をご提案します。
ITエンジニアの育成でよくあるお悩み
ヒューマンスキルに苦手意識を持っている
クライアントからの要望のヒアリング、ヒアリングに基づいた要件定義書などのアウトプット、設計やプログラミングなど各工程における進捗報告・確認……。
IT業界の現場で発生するこうした仕事をうまく進めるには、ビジネススキルの中でも、ヒアリング力やコミュニケーション力など他者と良い関係を構築・維持し仕事を円滑に遂行するための「ヒューマンスキル」が必要となります。
IT企業のお客様から当社に寄せられるよくお悩みとして、ITエンジニアの方がこうしたヒューマンスキルに苦手意識を持つ傾向にあるため、例えばクライアントのニーズを汲み取れずに手戻りを発生させてしまったり、スケジュールを適切に管理できずタスク不備のまま開発を行ってしまったりと、専門スキルだけではカバーしづらい問題が発生するようです。皆さまの会社ではいかがでしょうか?
社外常駐の社員が多く、会社への帰属意識が希薄
特にSES企業など、IT業界においては社外常駐の社員が多い企業が多く見られます。
そうした業務形態の場合、社員同士の日常的なコミュニケーションが取りづらくなるため、自社に対する帰属意識が希薄となってしまうケースがあるようです。
帰属意識が低いまま仕事をしていると、自社の一員である実感をいつまでも持てず、会社からの評価や期待も実感しづらくなるでしょう。その結果「評価されていない」「会社から必要とされていない」と感じてしまうことで自身の成長へのモチベーションを保ちづらくなり、やがてメンタルヘルス不調や離職につながりかねません。
育ったと思ったら転職してしまう
一人前のITエンジニアに育成できたと思ったら辞めてしまった……IT業界ではそんなケースが少なくないようです。
当社が2022年3~5月に実施したアンケート調査*によると、IT業の新入社員は「今の会社で働き続けたい」割合が他業種よりも10ポイント以上低く、約5割という結果でした。また長く働き続ける条件に「仕事を通じて成長できる」環境を求めていることも特徴です。
ITエンジニアは雇用流動性が比較的高いといわれています。ITエンジニアの離職を防ぐには、職場の人間関係、給与面での待遇以外に、自社で成長できる環境が備わっているか否かもポイントといえるかもしれません。
ITエンジニアに必要なスキルとは?
ビジネスの土台となる基本スキル
プロジェクト遅延や要件定義不足といったIT業界において頻発する問題に対し、多くのIT企業ではプログラミングなど専門スキルの向上を中心に考えがちですが、専門スキルだけでは解決できないことが多いようです。
むしろ重要なのは、コミュニケーション能力や論理思考力、表現力など、すべてのビジネスパーソンに不可欠な土台となるビジネススキル。15年以上にわたって企業の人材育成を支援してきた当社では、支援の実績を元に、基本的なビジネススキルを以下4つの項目にカテゴライズしています。
IT業界に限らず、どの業界においても仕事をしていく上で極めて重要なスキルです。
- ●Business Knowledge:ビジネスパーソンに必要な知識
- ●Planning & Control:仕事の計画力や進め方
- ●Communication:コミュニケーション力
- ●Thinking:思考力
ITエンジニアとしての専門スキル
もちろん、ITエンジニアとしての専門スキルも重要です。
フロントエンドエンジニアか?バックエンドか?などによって必要な専門スキルは異なりますが、ITエンジニア全般に必須といえるスキルをおさらいしておきましょう。
●基礎IT知識
- ・ソフトウェア:OS、ミドルウェア、開発ツール、オープンソース、管理システム など
- ・ハードウェア:メモリ、プロセッサ、バス、入出力デバイス、コンピューターの構成要素 など
- ・データベース:方式・設計手法、データ操作、トランザクション処理 など
- ・ネットワーク:ネットワーク方式、プロトコル、通信・制御、ネットワーク管理、コンテナ技術 など
- ・セキュリティ:情報セキュリティの種類・管理方法・対策 など
●プログラミングスキル
- ・Webシステム:PHP、Java、Ruby、JavaScript など
- ・業務システム:Python、C言語、Java、VB.net など
- ・スマホアプリ:Swift、Java、Kotlin、C# など
なおALL DIFFERENT株式会社では、ITエンジニア育成サービスの「IT CAMPUS」ほか、専門スキルを伸ばすための各種サービス/パックもご用意しています。
一般的な育成手法
- ・OJT:職場での実践を通じて業務知識を身につける手法
- ・OFF-JT:職場や通常業務から離れ、時間や場所を取って知識やスキルを身につける手法
- ・自己啓発
OJT
OJTは「On-the-Job Training」の略で、職場での実践を通じて業務知識を身につける育成手法のことです。ビジネスパーソンの皆さまなら一度は耳にしたことのある言葉かもしれません。すでに導入している企業も多いでしょう。
経験豊富な職場の上司や先輩が、実際の業務を題材に若手社員や後輩に知識や技術を計画的に伝えることで、研修やマニュアルだけではなかなか実践につながらない知識・スキルを身につけられることが大きな特徴です。
ビジネスにおいての学びは「7割を仕事の直接経験から、2割を先輩や上司の助言から、1割を研修から」といわれていることから、OJTは人材育成においてとても重要な手法の一つといえます。
Off-JT
Off-JTは「Off-The-Job Training」の略で、研修など実務の場を離れて行う教育施策のこと。OJTの前段階となるような基本的な知識やビジネススキル、ビジネスマナーなどを体系的に学習できるため、社員のスキルを底上げし、また社員の一体感の醸成に最適な育成手法といえます。
さらに詳しくみていくと、Off-JTは下記の3種類に分類できます。
① 集合型研修(会場研修)
集合型研修は、複数人を対象にミーティングルームや会場を借りて実施する研修です。研修の目的に合わせて受講する社員を選別でき、必要な時期に必要な層に対して研修が行えます。
②ライブ配信型研修
コロナ禍をきっかけに利用機会が急激に増えたライブ配信型研修。「Zoom」などの動画配信システムを利用しリアルタイムで研修を受講できるため、研修会場など場所の制約を気にする必要がありません。配信システムによってはチャットやQ&A機能で双方向のコミュニケーションも可能です。
③ 動画研修
社員の都合の良い時間・場所で受講できるタイプの研修です。スマートフォンやタブレットで移動時間にも学べるため、手軽なのが利点。近年は需要の高まりから、非対面でも臨場感のある研修を実施できるようになっています。
動画研修で知識レベルを揃え、集合型研修やライブ配信型研修でより高いレベルの研修を実施するなど、異なる実施形式を組み合わせて効果を高めるケースも見られます。
また集合型研修と比べると、比較的低コストで実施できる点も動画研修の魅力です。
自己啓発
自己啓発とは、本人の意思によって行われる能力開発のための活動です。
本来は自分自身で目的と手段を決め、費用を負担して行うものですが、厚生労働省の調査によると約8割の企業が金銭的援助や情報提供など自己啓発支援を実施しており、個人の能力開発やキャリアアップの機会を提供しているようです。自らの専門性を磨きたいと思う社員が多い企業にとっては、中心に据えてもよい育成手法かもしれません。
以上、育成の手法を簡単にまとめると
- ・OJT:実践的な知識やスキルを身につけられる
- ・Off-JT:基本的な知識やビジネススキルを体系的に身につけられる
- ・自己啓発:個人の裁量で専門性を磨くことができる といえるでしょう。それぞれのメリットをうまく活かし組み合わせることで、有機的に学びを連動させ、社員のスキルアップを図れるはずです。
ITエンジニアに最適な育成の手法は?
それではITエンジニアにとって最適な育成手法は何でしょうか?
前の章でITエンジニアにこそ基本的なビジネススキルが重要と述べましたが、体系的にビジネススキルを学ぶにあたってはOff-JT、つまり研修が最適です。
また研修で知識やスキルを得るだけでなく、その過程で得られる「一体感」や「学ぶ環境」も大きなポイント。本記事の冒頭で説明した、ITエンジニア特有の「低い帰属意識によるモチベーションダウン」「成長できる環境の必要性」の解決につながる効果も見込めます。
さらにOff-JT=研修の中でも、動画研修はおすすめの手法の一つです。
1つ目は、ITエンジニアの方は他の職種の方々と比べオンラインとの親和性が高く、動画研修に対する心理的な障壁が低いことが挙げられます。
2つ目は、IT企業ではテレワークや社外常駐によって同じ場所やタイミングでの受講が難しい一方、いつでもどこでも受講できる動画研修で着実にビジネススキルを身につけられると考えられるためです。
いかがでしょうか?
貴社のITエンジニアの育成にも動画研修はマッチしそうでしょうか?
次の章では、動画研修を活用するためのポイントをご紹介いたします。
動画研修を活用するポイント
ルールを設定する
・ 日々の取り組みに溶け込ませて受講する
日々の朝礼や夕礼、振り返り会など、すでに実施している取り組みに動画研修を組み込むこむことで、研修内容と実務が関連づけしやすくなります。
・「個人で動画を見る」以外の学び方も用意する
個人で受講する場合、他社からの気づきがなく学びが1人で完結してしまいがちです。
そこで、場所や時間が許す限り複数人で受講することで、グループワークや意見交換を通じて他者の視点を学ぶとともに内容の理解を深められるでしょう。
内容に一貫性を持たせる
例えば、先輩が受講した「後輩の段取り力向上研修」で「いきなり仕事に手をつけるのではなく、先に手順を考えるようにする」と解説する一方、後輩が受講した「時間管理研修」で「とりあえず着手してみて見通しを立てるのが良い」と解説していた場合、どちらが正しいのかわからず齟齬が発生してしまいます。
もし外部の動画研修サービスを利用するのであれば、内容に一貫性があるかどうかチェックすることをおすすめします。
継続的に受講できる仕組みを整える
ここでは、必要最低限、仕組を整えた方が良いポイントを6点ご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。
- ① 運用ルール設定
- ② 受講計画策定
- ③ 社員への動機づけ
- ④ 受講
- ⑤ 受講報告
- ⑥ 実践状況の振り返り
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