子ども向けの教育事業を展開する公文教育研究会様。ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge for Freshers」を活用し、内定者の育成に取り組んだ背景などを人事部採用育成チームの皆様にお伺いしました。

目的

内定者育成の効果を高める運用改善

解決策

内定時代から自学自習の必要性を繰り返し伝える
定期的に学習状況を確認し、一人ひとりに応じた
フォローをする

成果

コツコツ学べるため、知識が定着しやすくなった
学んだビジネスマナーを、内定者が自発的に実践するようになった

社名
株式会社公文教育研究会 様
業種
教育・学習支援業
従業員数
1,000人以上
エリア
近畿
階層
内定者
利用サービス
Mobile Knowledge
課題
自立自走/主体性 教育体系の構築

「内定者の段階から『自ら学ぶ力』を育む」

ご利用サービス

株式会社公文教育研究会 小松昂史 様
小松昂史 様
株式会社公文教育研究会
人事部採用育成チーム
株式会社公文教育研究会 川名隆史 様
川名隆史 様
株式会社公文教育研究会
人事部採用育成チーム

株式会社公文教育研究会 澤﨑久恵 様
澤﨑久恵 様
株式会社公文教育研究会
人事部採用育成チーム
株式会社公文教育研究会 藤田知美 様
藤田知美 様
株式会社公文教育研究会
人事部採用育成チーム

子どもたちの「生きる力」を育てることが社員の役割

内定者の段階から『自ら学ぶ力』を育む
- 貴社の事業内容についてお聞かせください。

1958年に創立した当社は、世界の50を超える国と地域で400万の学習者(2019年12月現在)に公文式教育を提供しています。当社の強みは、その独自のメソッドにあります。
個人別・学力別学習と自学自習を重視したスモールステップの教材は、国や地域によって言語は異なりますが、教材の中身は世界共通であることが特長です。学校の成績や受験を目的とすると、国ごとのカリキュラムに合わせた教材を作成しないといけませんが、当社では創立当初から子どもたちが将来にわたり「生きる力」をつけることを目的に教材を開発しているため、国や地域を問わず同じ内容で展開しています。

- 世界中で公文式教育を展開する中、貴社の社員はどのような業務を行っているのですか?

公文式教室は当社とのフランチャイズ契約で開設されており、社員は公文式教室の指導者に対し、主に教室のコンサルティングを行っています。具体的には、子どもたちが公文式教育を通じて学力を身につけると同時に、自習する態度と方法を身につけ成長することを、指導者と一体になり支援しています。また公文式教室をより多くの地域に設け、地域に展開し続けるための戦略立案も社員の大切な役割です。

「Mobile Knowledge for Freshers」で隙間時間にコツコツ学ぶ

内定者の段階から『自ら学ぶ力』を育む
- 貴社では、内定者フォローに力を入れていると伺いました。その一環として「Mobile Knowledge for Freshers(以下、MKF)」を活用いただいています。MKF導入の背景を教えてください。

当社では従来、内定期間中にビジネスマナーを学んでもらい、入社後は当社で働くために必要な基礎知識を教えることで配属までの研修期間を短縮してきました。しかし、当時利用していた内定者向け動画サービスでは、PCが使える環境が必要になる、長時間拘束されるなど、内定者にとって取り組みやすいとは言えない面も多くありました。

そこで、学生たちが日ごろから慣れ親しんでいるスマートフォンを使い、「隙間時間にコツコツとマナーを学べるサービスはないか」と探していたところ、出合ったのがMKFだったのです。 入社後には新入社員自身が月次の目標を立てて振り返りをすることが求められますので、「目標設定やPDCAの練習もできるサービスがあれば」とも考えていましたし、何よりスマートフォンでの学習は学生にとって扱いやすい。 私たちが求めているコンテンツが網羅されていた点に魅力を感じ、2019年入社の内定者から導入させていただきました。 スマートフォンを使った内定者向けサービスは他社にもありましたが、 "MKF一択"でしたね。

また、入社後も9月まで引き続き活用できる点もMKFの魅力です。当社では、「9月まではMKFのコンテンツを見られるよ」とアナウンスしているので、実際に4月以降も頻繁なログインがあり、 "入社後に立ち返るもの"として位置付けている新入社員もいるんですよ。

内定者の段階から『自ら学ぶ力』を育む
- MKFの導入によって内定者にどのような変化が見られましたか?

以前利用していた動画サービスでは一度に全てのコンテンツが配信されるため、3月末に短期詰め込みで学習を終えてしまう内定者もいました。それに対し、MKFはコンテンツを月ごとに分けて配信してくれるため、コツコツと学ぶことができ、一度に学習するよりも知識が定着しやすくなったと感じています。

またMKFを導入する前と比べて、内定者がビジネスマナーについて話題にすることが増えた気がしますね。先日、内定者のオフィス見学を実施した際、ある内定者がエレベーターに乗るときに操作盤の前にさっと立ち、「この間、MKFでこのマナーを学んだよ」と話していました。こんなに早く、自発的に実践してくれるとは思っていなかったので、感動したことをよく覚えています。MKFを導入する前はこうした行動は見られませんでしたから、これもMKFがもたらした大きな変化ではないでしょうか。

強制感のない繰り返しの呼びかけが、内定者の学習意欲を高める

内定者の段階から『自ら学ぶ力』を育む
- MKFを活用し様々な成果をあげていらっしゃいます。内定者に積極的に取り組んでもらうために、どのような工夫をされていますか?

MKFを活用するうえで、まずは確実にアプリをダウンロードしログインしてもらうことが大切だと感じています。当社では、10月に自社で行う内定者研修で、ALL DIFFERENTさんが用意している内定者向け説明資料を使ってMKFについて説明をする時間を設け、その場でアプリをダウンロードするよう伝えています。その場でアカウントを登録し、「ログイン用のメールを今送ったので、全員この場でログインしてください」とアナウンスしています。そのおかげで、全員がダウンロード、ログインを行ってくれました。

その後の休憩時間の様子を見ていると、内定者同士で「(MKFの)アカウントにどんな写真を登録する?」と盛り上がっていて、MKFでの学習に対し気持ちが高まっているのを感じました。実際、この呼びかけによって、全員が10月中に学習を始めてくれたんですよ。

- お客さまによっては、MKFを「やらなければいけないもの」と紹介し、内定者が積極的に取り組んでくれないという事例も見られます。貴社では内定者に対してどのように学びを促していますか?

当社では内定承諾時に、「皆さんに安心して入社してもらえるよう、入社式までに社会人として活躍するためのスキルやビジネスマナーを身につけてほしい」と伝え、自学自習の必要性も繰り返し伝えています。それによって、「マナーを学習することは自分のためだ」「自分で自分を仕上げて入社しないといけない」と内定者が感じ取り、積極的に学習に取り組んでくれるのだと思います。

また内定者が集まるときは、自学自習の必要性を伝えるだけでなく、先輩社員から入社後の仕事内容や自身の成長について発表を聞く機会や自由に質問できる時間も設けています。先輩社員には自己成長の大切さについて語ってもらっているので、先輩社員との交流を通じて「自己成長が必要だ」「自己成長したい」という心持ちが生まれているようです。

さらに当社では、内定者研修でPDCAスキルについてのレクチャーを実施しています。「目標を設定する、目標に向かって計画を立てる、実行したら振り返りを行うという意識を持つことが大切です。残りの学生生活でもその練習をしておいてくださいね」という話をした後にMKFの紹介をしているので「まずはMKFでコツコツ学ぼう」との意識が芽生えるのだと思います。

- 学習を始めたものの、入社まで継続できないという内定者も多いのが実情です。MKFによる学習を取り組み続けてもらうコツはありますか?

定期的に進捗を見る、そして、「ずっと見ていますよ」という姿勢を伝えることも大切なのではないでしょうか。当社では、MKFのニュースフィード機能で呼びかけたり、研修や個人面談の機会ごとに話題にして進捗を聞いたり、別の用事で連絡したついでにMKFにも触れたりするようにしています。

このような取り組みがスムーズに行えるよう、一人ひとりの進捗状況を採用育成チームで共有しています。学習が滞っている内定者に対しては「何か連絡する用事のある人は、MKFのことも伝えてください」とお願いしています。また、伝える際は「やりなさい」と言うのではなく、「どうやったらできるようになるかな」と自分自身で考えさせ、「やり切った!」という成功体験につながるようなフォローを心がけています。

- MKFの活用は、自学自習を促す公文式教育とも共通する点が多いのですね。最後に、今後の取り組みについてお聞かせください。

従来の育成手法にこだわらず、モバイルなどを組み合わせた育成手法を検討していきたいです。当社では入社から配属までの研修期間のさらなる短縮や、今まで実施していたロジカル・シンキングなどの基礎的なビジネススキルコンテンツを座学として学ぶことの見直しを進めています。MKFの導入によって、新入社員たちがモバイルを活用して学習する習慣がついてきている中で、入社後もモバイルを使ってロジカル・シンキングなどのスキルを学べるような仕組み構築も模索しています。ただ、全てがモバイルを使って育成できるとは考えていないので、モバイルで学べる知識と職場で実践するからこそ学べる知識・スキルを組み合わせ、入社後の早期の成長を後押ししていきたいと考えています。

事業内容: 算数・数学、英語、国語(母国語)、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法などの教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理。 児童書、絵本などの出版および教具、知育玩具など教育関連商品の開発ならびに販売

従業員数: 3976人(2019年度)

本社: 大阪市淀川区西中島5-6-6 公文教育会館

URL:https://www.kumon.ne.jp/

ご利用サービス

社名
株式会社公文教育研究会 様
業種
教育・学習支援業
従業員数
1,000人以上
エリア
近畿
階層
内定者
利用サービス
Mobile Knowledge
課題
自立自走/主体性 教育体系の構築
類似する導入事例