【入社直前意識調査（AI活用編）】2026年度新入社員は“AIネーティブ予備群”　92.6%が「仕事でのAI活用必要」｜ 調査 ｜組織開発・人材育成

• 2026.04.03 |NEW!

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5. 生成AIが就職活動に与えた影響、「特になし」が3割超。「自分の軸が明確になった」などポジティブ項目が続く

生成AIの存在が、就職活動や仕事選びにどのように影響したか聞きました。

最も多かったのは「特に影響はなかった」で36.5%でした。次いで多かったのが、「自分の価値観や大切にしている軸が明確になった」（28.2%）、「志望業界や職種の選択肢が広がった」（24.1%）、「キャリアに必要なスキルを考えるきっかけになった」（17.3%）とポジティブな回答が続きました。

一方、「自分のスキルが将来通用するか不安になった」（11.7%）、「スピードや競争が激化する不安を感じた」（10.9%）などのネガティブな影響に関する項目は1割程度にとどまりました。

回答全体を通して、ポジティブな影響に関する回答の割合が高く、ネガティブな影響に関する割合は低い傾向となりました（図5）。

6. 働くうえでAIの活用、「非常に必要」「やや必要」が91.8%。「使わないという選択肢ない」の声も

ここからは今後の仕事におけるAIの活用について2026年度新入社員がどのように考えているのか探ります。

これから働くうえで、AIを活用する必要性について聞いたところ、「非常に必要性を感じる」（48.9%）、「やや必要性を感じる」（42.9%）、「あまり必要性を感じない」（4.9%）、「必要性を感じない」（3.4%）でした。

91.8%の新入社員が「働くうえでAIは必要」と回答する結果となりました（図6）。

この質問に対して、その選択肢を選んだ理由を質問しました。

回答を一部抜粋してご紹介すると、「AIを使わないという選択肢ない」という声がある一方、「誰でも使用しているからこそ、他の人との差別化を速いうちから考えておくことが重要」「AIにできることとできないことを理解しておかないと代替される可能性がある」など、AIを活用するだけでなく、AIを「使いこなす必要性」も感じていることが伺えます（原文のまま）。

7. 生成AIの進化による将来や今後の仕事への影響、「不安を感じない」が53.4％で、「感じる」やや上回る。不安の内容は、「自分の仕事が置き換わる」がトップ

生成AIの進化によって、将来や今後の仕事に不安を感じるか質問しました。

結果、「非常に不安を感じる」は6.8%、「やや不安を感じる」は39.8%、「あまり不安を感じない」は43.6%、「全く不安を感じない」は9.8%でした。

「非常に不安を感じる」と「やや不安を感じる」の合計は46.6%、「あまり不安を感じない」と「全く不安を感じない」の合計は53.4%で、不安の有無はほぼ拮抗していましたが、不安を感じない層がやや高い割合となりました（図7）。

最後に回答者全員に、生成AIの進化によって、自身の将来や今後の仕事についての不安の内容について質問しました。

最も回答割合が高かったのは、「自分の仕事が置き換わる（仕事がなくなる・減る）」で27.2%でした。次いで「スキル（思考力・判断力など）の低下」（20.3%）、「期待される役割の変化」（15.5%）、「人間らしい価値（創造性・共感など）の低下」（12.5%）が続きました。「特にない」と回答したのはわずか0.4%でした。

まだ社会人として働いた経験がない新入社員も、AIの進化による自身の将来や仕事への影響を少なからず感じている様子がうかがえました（図8）。

まとめ

本調査結果から、2026年入社の新入社員は、約9割が日常的に生成AIを利用しており、情報収集や思考の整理、アイデア出しなど様々な目的で活用していることが分かりました。

幅広い目的で生成AIを活用している新入社員ですが、活用する中で「情報の正確性」や「思考・創造力の低下」に不安を抱えているものの、生成AIを使うときに「自分でも一度考えたり調べたりした」割合は55.3%、「情報の正確性を確認した」は46.6%で半数以下でした。

就職活動や仕事選びに生成AIがどのように影響したか聞いたところ、「特になし」が3割超で最大。「自分の価値観や大切にしている軸が明確になった」「志望業界や職種の選択肢が広がった」などポジティブな内容は2割以上だったのに対し、「自分のスキルが将来通用するか不安になった」「スピードや競争が激化する不安を感じた」などネガティブな回答は1割程度と低くなりました。

さらに、働く上でAI活用の必要性について聞いたところ、9割以上が必要と回答しました。今後、生成AIの進化によって企業の人材戦略や職務・業務の設計も変化すると予想されていますが、生成AIの進化による将来や今後の仕事への影響について、「不安感じる」と回答した割合は4割程度となりました。それらの不安の内容は「自分の仕事が置き換わる」が約3割、「スキルの低下」が約2割でした。

全体を通じて、2026年度新入社員はAIの持つプラスの側面に着目する傾向が強いことがうかがえる一方、変化の激しいビジネス環境の中でAI活用がどのような影響を及ぼすのかについてのイメージはやや希薄な様子がうかがえました。

考察「“AIネーティブ予備群”を真の成果創出人材に導くためには」

本調査では、2026年新入社員はすでに学生時代から、AIを“思考を整理する相棒”として日常的に活用する習慣が見受けられ、9割以上が「今後の仕事に必要」と回答しました。こうした特徴から、今後社会人としてAIを使いこなし、成果を創出していく「AIネーティブ予備群」と位置付けられるでしょう。

注目すべきは、AIに対する不安への意識と実際の行動のギャップです。AI利用に対する不安に、7割以上が「情報の正確性」を挙げているものの、AI使用時に「情報の正確性を確認した」割合は5割を下回りました。

2026年度新入社員には、今後、成果創出のためにAIを使いこなす、真の「AIネーティブ」としての活躍が期待されますが、企業としてはどのようにサポートしていくとよいでしょうか。

■AIで成果創出する人材を育てるために、会社がサポートすべきこと

①「仕事の責任は自分にある」ことへの理解浸透
生成AIを使う上でプロンプトのテクニックが重視されがちですが、成果創出のために重要なのは「何を実現すべきか思考する力」と「実行しながら学び、修正し続け、やり抜く力」です。

新入社員には、AIがアウトプットしたものをそのまま使うのではなく、「もっと良くできないか」を自分自身で考えることが重要だということを理解・浸透させることが大切です。AIが提示した答えの質を検証し、磨き上げる責任が本人にあることを繰り返し伝え、成果物に対して上司や先輩社員からフィードバックし続けることが求められます。

② 思考力を高めるための経験の設計
➀の責任を果たすためには、物事を多角的な視点から捉えたり、前提を疑ったりする思考力が必要です。様々な業務経験（成功体験・失敗体験）を蓄積し、その業務経験を学びに転換することにより思考力が深められますが、育成を設計する際、以下の2点をセットで機能させることが重要です。

• ・業務の目的や期待する役割・学びなどを伝え、理解を促す
• ・本人の経験・学びに対し、上司や先輩社員がフィードバックや内省支援を行い、次の改善を促進する

新入社員のうちに、こうした経験、思考、修正、実行サイクルを高速で回し続けることで、AIに正解を求めるのではなく、AIを使いこなして成果を創出できる人材としての成長土台を築けるでしょう。

変化がますます激しくなり、人も組織も淘汰(とうた)されうる時代において、組織の中での役割を自ら見いだし、責任感と思考力を携えて活躍できる人材の育成は非常に重要です。

上記のようなサポートを通じて新入社員が配属後、「自立」の状態に進んだ後も、さらなる成長への期待や目指してほしい姿、役割を伝達し続けることが企業・管理職に求められます。新人・若手社員は自らが目指すべき姿や果たすべき役割が明確になることで、依頼されたタスクを完遂するだけでなく、自ら課題を設定する「自立自走」人材へと成長していけるでしょう。

ALL DIFFERENT株式会社
事業開発推進本部　コンテンツマネジメント部 ユニットリーダー
宮澤 光輝（みやざわ・こうき）

東京大学卒業後、ALL DIFFERENT （旧トーマツ イノベーション/ラーニングエージェンシー）に入社。コンサルタントと研修講師を兼務し、サービスの企画・開発、研修講師育成、中堅～大企業に対して研修の企画・提案および実施などをはじめとした人材育成支援に従事。複数の全社プロジェクトでプロジェクトリーダーを担当。現在はサービスの企画・開発チームのリーダーとして、対面研修、オンライン研修などの新サービスの企画・開発、研修講師育成を担う。研修講師としては公開講座や企業内研修等で、OJT指導者向け、管理職向けの研修を中心に年間100回以上実施。

調査概要

調査対象者	当社が提供する内定者向け研修の受講者（2026年4月入社予定）
調査時期	2026年1月20日～3月4日
調査方法	Web・マークシート記入式でのアンケート調査
サンプル数	266人
属性	（１）業種 漁業　1人（0.4%） 建設業　10人（3.8%） 製造業　22人（8.3%） 電気・ガス・熱供給・水道業　4人（1.5%） 情報通信業　104人（39.1%） 運輸業 郵便業　7人（2.6%） 卸売業 小売業　13人（4.9%） 金融業 保険業　6人（2.3%） 不動産業 物品賃貸業　7人（2.6%） 学術研究 専門・技術サービス業　14人（5.3%） 宿泊業 飲食サービス業　1人（0.4%） 生活関連サービス業 娯楽業　3人（1.1%） 教育 学習支援業　1人（0.4%） 医療 福祉　2人（0.8%） 複合サービス事業　3人（1.1%） サービス業　他に分類されないもの　20人（7.5%） その他　45人（16.9%） わからない　3人（1.1%） （２）企業規模 1～50人　32人（12.0%） 51～100人　42人（15.8%） 101～300人　113人（42.5%） 301～1,000人　50人（18.8%） 1,001～5,000人　9人（3.4%） わからない　20人（7.5%）

*本調査を引用される際は【ラーニングイノベーション総合研究所「入社直前意識調査（AI活用編）」】と明記ください

*各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としています

*構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100%とならない場合がございます

ラーニングイノベーション総合研究所について

当社の研究機関、ラーニングイノベーション総合研究所_🄬（以下、LI総研）は、「人と組織の未来創り_🄬」に関する様々な調査・研究活動を行っております。
LI総研はデータに基づいた最適な解決策もご提供し、お客様の組織開発をサポートしております。

ALL DIFFERENT株式会社について

当社は、組織開発・人材育成支援を手掛けるコンサルティング企業です。「真の未来創りの伴走者」として、人材育成から、人事制度の構築、経営計画の策定、人材採用に至るまでの組織開発・人材育成の全領域を一貫してご支援しております。

代表取締役社長	眞﨑 大輔
本社所在地	〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-7-1 有楽町 ITOCiA（イトシア）オフィスタワー 15F(受付)・17F・18F
支社	関西支社、中部支社
人員数	328人（2025年4月1日時点）
事業	組織開発支援・人材育成支援、各種コンテンツ開発・提供、ラーニングイノベーション総合研究所による各種調査研究の実施
サービス	定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」／ライブオンライン研修「Biz CAMPUS Live」 ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge」／ビジネススキル診断テスト「Biz SCORE Basic」 IT技術習得支援サービス「IT CAMPUS」／デジタルスキル習得支援サービス「DX CAMPUS」 管理職アセスメント「Discover HR」「Competency Survey for Managers」 人事制度構築支援サービス「Empower HR」／経営計画策定支援サービス「Empower COMPASS」 転職支援サービス「Biz JOURNEY」ほか
URL	https://www.all-different.co.jp/corporate ▼ALL DIFFERENT株式会社では事業拡大に伴い、 採用活動にも力を入れています。 新卒採用　https://newgraduates.all-different.co.jp/ 中途採用　https://career.all-different.co.jp/

※記載されている社名、サービス名などの固有名詞は登録商標です。なお、本文および図表中において、必ずしも商標表示（ (R)、TM ）は付記していません。

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