ビジネスパーソン1200人調査（働き方の価値観の変化）
“理想の働き方”妨げる壁「業務過多・人手不足」1位
全社員のバイタルスキル®の底上げで生産性向上の基盤を築く

2026年5月12日 |NEW!

累計20,000社460万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区 代表取締役社長：眞﨑大輔）および「人と組織の未来創り®」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所®は、2026年2月26～28日の期間で、ビジネスパーソン1,200人を対象に「働き方への価値観の変化」に関する意識調査を行いました。

〈背景〉

2019年の働き方改革関連法の施行以降、日本の働き方は大きく転換しました。時間外労働の上限規制や年次有給休暇の取得義務化、勤務間インターバル制度の導入、フレックスタイム制度の拡充などによる、長時間労働の是正や柔軟な働き方が着実に進展してきたといえます。特にコロナ禍を経て、テレワークの活用も広がりました。

一方で、こうした働き方改革による変化は、現場で働くビジネスパーソンの「働きやすさ」や「負担軽減」への実感につながっているのでしょうか。制度施行以降、人手不足の深刻化や業務の高度化・複雑化がより一層進む中、現場ではどのような変化が生まれたのでしょうか。

本調査では幅広い年代のビジネスパーソンを対象に、働き方に対する価値観の変化や物理的・精神的負担の変化などを調べました。制度の先にある現場のリアルを明らかにすることで、生産性やエンゲージメントの向上、人材の育成・定着をさらに前へ進めたい経営層、人事担当者、さらには現場の管理職の皆さまにとって、今後の取り組みを考えるうえで一助となれば幸いです。

調査結果の概要

• 社会の変化に伴う業務・働き方への影響、「なし」が45.5%。影響の1位は「働く時間の変化」
• 5年間の働き方に対する考え方・価値観、約4割が「変わった」、約6割が「変わっていない」
• 働くうえでの負担の変化、「変わらない」約半数、「増えた」約4割、「減った」約1割
• 「人手不足による業務負荷の増加」あった人、約8割が物理的または精神的な負担の増加を実感
• 理想の働き方、1位は「プライベートと両立しやすい働き方」、約4人に1人が回答
• 理想の働き方をするうえでの職場の障壁、1位は「業務過多や人手不足」で3割が回答
• 会社に求める職場環境や制度、1位は「給与・待遇の充実」
• 考察　社員が理想とする働き方を実現するカギは、「制度 × 人材定着・育成」

社会の変化に伴う業務・働き方への影響、「なし」が45.5%。影響の1位は「働く時間の変化」

まずは、社会や職場全体の変化に伴い、自身の業務や働き方に影響があったものは何か質問しました。

結果、「特に大きな影響はない」と回答した割合が最も高く、45.5%が回答しました。

受けた影響としては、「働く時間の変化（残業、勤務時間、拘束時間など）」が24.8%でトップとなり、次に「人手不足による業務負荷の増加」（18.4%）、「業界の変化に伴う業務量・業務スピードの変化」（16.9%）が続きました（図1）。

5年間の働き方に対する考え方・価値観、約4割が「変わった」、約6割が「変わっていない」

次に、この5年で自身の働き方に対する考え方や価値観は変わったか質問しました。

結果、「大きく変わった」は12.9%、「ある程度変わった」は29.6%となり、約4割が変わったと感じていました。

一方、「あまり変わっていない」は33.3%、「全く変わっていない」は24.2%となり、約6割が変わっていないと感じている結果となりました（図2）。

働くうえでの負担の変化、「変わらない」約半数、「増えた」約4割、「減った」約1割

次に、社会や職場全体の働き方の変化により、働くうえでの物理的・精神的負担はどう変わったか質問しました。

結果、働くうえでの負担が「変わらない」と回答した割合が49.8%でした。一方、「物理的・精神的負担がともに増えた」が16.6%、「主に物理的負担が増えた」が7.8%、「主に精神的負担が増えた」が15.2%となり、何かしらの負担が増えたと回答する割合は約4割の結果となりました。

一方、「物理的・精神的負担がともに減った」は10.7%となりました（図3）。

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調査・研究 一覧

• 2026年5月12日 ビジネスパーソン1200人調査（働き方の価値観の変化）
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