人事部の意識調査（OJT編）
OJTの課題1位「担当者のやり方にバラつき」
意図的・計画的・継続的なカリキュラム構築で組織全体で若手育成を
2025年5月15日
累計20,000社420万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区 代表取締役社長：眞﨑大輔）および「人と組織の未来創り®」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所®は、2024年10月～2025年2月の期間で、企業の人事の責任者・担当者302人を対象に意識調査を行いました。本レポートでは、若手社員の育成（OJT）に関する実態を調査・分析した結果を公表いたします。
〈背景〉
新入社員の早期離職が話題となっており、実際に厚生労働省の調査*1によると、高卒・大学卒ともに3割以上の新規学卒就職者が、3年以内に離職をしています。人手不足が加速する中、時間と労力をかけて大切に育てた人材が辞めてしまうのは、企業にとっては損失です。当社の調査結果*2では、離職意向が高い若手社員は、入社前後のギャップや仕事の難しさ（＝仕事の壁）を実感していることがわかりました。この壁を適切に乗り越えさせ、組織への定着と本人の成長につなげるには、本人の「乗り越える力」を養うだけでなく、組織が若手社員を「育てる力」も欠かせません。そこで、今回は若手社員の育成に重要な手法の1つ、「OJT」に焦点を当て、調査を実施しました。本調査結果が、組織創りや新入社員・若手社員の育成に悩む経営層、人事担当者、さらには現場の管理職の方にとって、今後の取り組みに活かせる有益な情報となれば幸いです。
*1厚生労働省「学歴別就職後３年以内離職率の推移」https://www.mhlw.go.jp/content/11805001/001318959.pdf *2ラーニングエージェンシー（現 ALL DIFFERENT）若手社員の意識調査（社会人1年目の入社前後のギャップ（離職意向別）編https://www.all-different.co.jp/download/all/news_20220831.pdf
調査結果の概要
- 人事が感じる新入社員・若手社員の最大の課題「主体性・積極性」
- OJTの課題トップは「OJT担当者によってOJTのやり方や精度にバラつきがある」
- OJTの課題改善策、3割以上が「具体的な内容を検討していない」と回答
1～100人企業は「目標を明確にする」、101人以上は「OJT担当者のトレーニング」
1001人以上は「OJT担当者の心構えの醸成」と回答 - 【考察】「主体性・積極性」を発揮できる若手社員を育成するOJT
人事が感じる新入社員・若手社員の最大の課題「主体性・積極性」
初めに、新入社員と社会人2～3年目の若手社員のそれぞれについて、知識・スキルや業務への姿勢で課題に感じることがあるか質問しました。
結果、どちらも「主体性・積極性」という回答の割合が最も高くなりました。
2位以降の結果は、新入社員では「メンタルタフネス」（26.2%）、「報連相」（20.9%）が続きました。（図1）
社会人2～3年目の若手社員では「成長意欲」（30.8%）「目的・目標の理解」(25.8%)が続きました。（図2）
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