ALL DIFFERENT株式会社ラーニングイノベーション総合研究所調査・研究新入社員ファーストキャリア調査（主体性と職場文化編）

ファーストキャリア調査（主体性と職場文化編）
安心して発言できる若手の約8割が「組織への貢献、自ら考え実行」
組織全体のコミュニケーションスキル育成で発言を歓迎し、失敗を許容する文化醸成を

2025年12月2日 |NEW!

累計20,000社450万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区代表取締役社長：眞﨑大輔）および「人と組織の未来創り®」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所®は、2025年8月1～27日の期間で、社会人1～4年目の若手社員1,793人に対し意識調査を実施しました。本レポートでは、若手社員の主体性と職場文化の関係について調査した結果をレポートします。

〈背景〉

近年、少子高齢化や人材の流動化、働き方の多様化といった社会的な変化を背景に、企業は社員一人ひとりの力を最大限に引き出す組織づくりを求められています。特に、社員が自ら考え、行動する「主体性」は、イノベーションの創出や業務の自律的な推進に不可欠な要素です。その一方で、当社の調査結果*では、人事担当者にとって、新人・若手社員の最大の課題が「主体性・積極性」でした。

「主体性」の発揮は、個人の能力や意識だけではなく、職場の環境や文化、上司や先輩からの関わり方によって引き出され、育まれるものです。企業が持続的に成長していくためには、「主体性」の発揮を促進する職場の環境構築が、重要な経営課題の1つといえるでしょう。

では、どのような職場環境であれば、「主体性」を高めることができるのでしょうか。本レポートでは、「主体性」と「職場文化」の関係に焦点を当て、調査・分析をします。若手社員の育成に課題を感じている経営層や人事担当者、そして現場で奮闘する管理職の皆さまに向けて、若手社員の成長を促すためにはどのような働きかけが有効かを探ります。

*ラーニングイノベーション総合研究所「人事部の意識調査（OJT編）」
https://www.all-different.co.jp/app/uploads/all/news_20250515.pdf

調査結果の概要

56.2%の若手社員が、勤務先企業で安心して自分の考えを伝えられると回答（図1）
周囲の社員と「業務以外のコミュニケーション」をとる機会が多い若手社員ほど、安心して自分の考えを伝えられると感じている（図2）
安心して自分の考えを伝えられる職場で働く若手社員ほど、貢献できることを自ら考え、実行している割合が高い（図3）
社員の挑戦を歓迎し、失敗を許容する文化があると感じている若手社員ほど、貢献できることを自ら考え、実行している割合が高い（図4・5）
上司や先輩から「前向きなフィードバック」を受けている若手社員ほど、貢献できることを自ら考え、実行している割合が高い（図6）
考察「心理的安全性の高い職場文化を醸成するには」

56.2%の若手社員が、勤務先企業で安心して自分の考えを伝えられると回答

まず初めに、社会人1～4年目の若手社員に対して、勤務先企業では、安心して自分の考えを伝えられる雰囲気や環境が整っていると感じるかを質問しました。

結果、整っていると「感じる」と回答した割合は17.2%、「やや感じる」と回答した割合は39.0%となり、計56.2%の若手社員が、勤務先企業は安心して自分の考えを伝えられる、すなわち、心理的安全性が高いと感じていることがわかりました（図1）。

周囲の社員と「業務以外のコミュニケーション」をとる機会が多い若手社員ほど、安心して自分の考えを伝えられると感じている

ここからは、安心して自分の考えを伝えられると感じる職場について、様々な側面から分析していきます。まずは、業務以外のコミュニケーション頻度との関係性を見ていきましょう。

周囲の社員と業務以外のコミュニケーションをとる機会が「頻繁にある」と回答した若手社員のうち、勤務先企業では、安心して自分の考えを伝えられる（「感じる」「やや感じる」の合計）と回答した若手社員は87.9%でした。「時々ある」と回答した若手社員では、73.5%が安心して自分の考えを伝えられるという結果となりました。

一方、業務以外のコミュニケーションをとる機会が「あまりない」と回答した若手社員は、半数以上が安心して自分の考えを伝えられない（「あまり感じない」「感じない」の合計）ことがわかりました。また、「ない」と回答した若手社員は、85.6%が安心して自分の考えを伝えられない結果となりました。

以上の結果から、業務以外のコミュニケーション頻度と心理的安全性の高い職場環境には、相関の関係があることがわかります（図2）。